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気になるキーワード

アレルゲンを含む食品
 
アレルゲンの表示について
 食物アレルギーの方が食品中に自分が反応するアレルゲンを含んでいるか確認できるよう、容器包装された食品又は添加物に次の品目を含んでいる場合は、原材料名又は添加物の欄にその旨を表示することが義務づけ又は推奨されています。
 
必ず表示されるもの
(特定原材料)7品目
えび、かに、小麦、そば、卵、乳、落花生
表示が推奨されるもの
(特定原材料に準ずるもの)
20品目
あわび、いか、いくら、オレンジ、カシューナッツ、
キウイフルーツ、牛肉、くるみ、ごま、さけ、さば、
大豆、鶏肉、バナナ、豚肉、まつたけ、もも、
やまいも、りんご、ゼラチン
※ 今後も、適宜特定原材料等の見直しが行われていく予定です。
 
ご注意
 
一般消費者の方へ

@表示される原材料は上記27品目に限られ、それ以外の原材料はアレルゲンの表示はされませんので、ご注意ください。

A義務表示の7品目が含まれていても、対面販売又は店頭での量り売りや外食の場合はアレルゲンの表示がされませんので、ご注意ください。

 
食品関連事業者の方へ
@義務表示の7品目については、キャリーオーバーや加工助剤に該当する場合であってもアレルゲンの表示が必要です。
A食品を製造する際、原材料として使用していないにもかかわらず、特定原材料等がごく微量混入(コンタミネーション)してしまう場合には、表示の義務はありません。
ただし、食物アレルギーはごく微量のアレルゲンでも発症することがありますので、こうしたコンタミネーションが生じないよう、生産ラインを十分洗浄すること、特定原材料等を含まない食品から順に製造すること又は可能な限り専用器具を使用することなどの対策を徹底することが重要です。
また、防止対策の徹底を図ってもなおコンタミネーションの可能性が排除できない場合は、アレルギー疾患を有する方に対する注意喚起表示を推奨しています。

表示例(同一製造ライン使用によるコンタミネーションの場合)

○「本品製造工場では●●(特定原材料等の名称)を含む製品を生産しています。」

○「●●(特定原材料等の名称)を使用した設備で製造しています。」 等

B対面販売や店頭での量り売り、飲食店等で提供される食品には、アレルゲンの表示義務はありませんが、アレルギー疾患を有する方に対する情報提供を充実させるため、事業者の規模や業態に応じて品書きやメニュー等の方法で、アレルゲンの情報を自主的に情報提供することが望ましいと考えます。
 なお、平成26 年12 月に公表(平成27 年4月一部改定)された「外食等におけるアレルゲン情報の提供の在り方検討会」中間報告を受け、今後、消費者庁において、外食等事業者向けの手引書及び研修教材としての小冊子や動画を作成する予定となっています。
C特定原材料等以外の原材料についても、電話等による問い合わせへの対応やウェブページ等による情報提供を行うことが望ましいと考えます。

 
具体的な表記方法については、こちらをご覧ください。
 
食物アレルギーとアレルゲン
 
アレルギーに関するお問い合わせについて
 
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